2024年03月18日更新
メディア 誤報 見出し詐欺

メディアの『誤報』『見出し詐欺』が横行!自らメディア不信とテレビ離れを加速させていくロックな姿勢

昨今、メディアによる「誤報」や「見出し詐欺」が横行しています。ネットでファクトチェックできるようになったにも関わらず、相変わらず自らメディア不信とテレビ離れを加速させていく姿勢にはむしろ感心してします。多くの人がオールドメディアから離れていくのも納得できるというものです。

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■オールドメディアのキャスターが「今こそ新聞・テレビが必要」などと宣っていますが…(笑)

▼昨今、メディアによる「誤報」「見出し詐欺」がひどすぎるんだけど、これでも必要と言える??

【女性自身】電気代高騰のウラで電力会社が大儲けしているかのような誤報を発信⇒ひっそりと削除・謝罪

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光文社の週刊誌「女性自身」が2023年8月3日、同日に配信したウェブ記事の見出し「『金返せ』『何のための値上げ』電力9社の10兆円黒字にネットブチ切れ...過去最高益の会社も」について、正しい黒字額は「約1兆円」だったと公式サイトで訂正し、詫びた。

記事公開後からX(ツイッター)では表記が誤っているのではないかと指摘が出ていた。4日時点で、記事は公式サイトから削除されている。
引用元:www.j-cast.com(引用元へはこちらから)
女性自身編集部は3日、「8月3日に配信の記事見出しについてのお詫び」と題したお知らせで、下記のように伝えた。

「8月3日に配信した『「金返せ」「何のための値上げ」電力9社の10兆円黒字にネットブチ切れ...過去最高益の会社も』と題した記事の見出しで、電力9社の黒字額について10兆円と記載しておりましたが、約1兆円の誤りでした」

当該記事では、東京電力ホールディングスが8月2日に発表した4月~6月の四半期決算が黒字で、大手電力8社の連結最終損益については日本経済新聞が黒字になると7月31日に報じた、とする旨などを述べていた。本文中に10兆円という表記はなく、記事で紹介されている数字を合算しても1兆円ほどにとどまる。
引用元:www.j-cast.com(引用元へはこちらから)

ネットではすぐに「どう考えても誤報」「足し算もできないのか」と記事を指摘する声があがった

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その後、女性自身はひっそりと修正⇒記事と該当ツイートを削除し、たった3行の謝罪でごまかす

【テレビ朝日】話題のビッグモーターに関して事実を確認せず、思いっきり誤報を流す

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テレビ朝日は7月31日、同28日に放送したニュース番組「スーパーJチャンネル」で、中古車販売大手ビッグモーターによる保険金不正請求問題の報道に誤りがあったとして、番組と公式サイトで謝罪した。

同局によると、ビッグモーターの顧客の保険加入率などが、保険会社の担当者の給料に反映されるなどと受け取れる内容を番組内で伝えたが、そうした事実は確認できなかったという。放送後、保険会社から指摘を受けた。
引用元:www.yomiuri.co.jp(引用元へはこちらから)
ビッグモーターへの事故入庫の際に、損害保険ジャパン株式会社の担当者が、『事故を起こした時には保険に加入していなくても契約日をさかのぼって保険契約を締結して保険を使えるようにする』というアドバイスをしたと受け取れる内容の放送もしましたが、担当者が事故入庫後に契約日を遡って保険契約を締結するアドバイスをした事実は確認されませんでした。

これらは関係者からの証言の一部を番組側が誤解し放送したものでした。また、損害保険ジャパン株式会社に対する事前の事実関係の確認取材を行っていませんでした。
引用元:www.tv-asahi.co.jp(引用元へはこちらから)

損害保険ジャパン株式会社に対して、事前の事実関係の確認取材を行っていなかったことが発覚

ビッグモーターへの事故入庫の際に、損害保険ジャパン株式会社の担当者が、『事故を起こした時には保険に加入していなくても契約日をさかのぼって保険契約を締結して保険を使えるようにする』というアドバイスをしたと受け取れる内容の放送もしましたが、担当者が事故入庫後に契約日を遡って保険契約を締結するアドバイスをした事実は確認されませんでした。

これらは関係者からの証言の一部を番組側が誤解し放送したものでした。また、損害保険ジャパン株式会社に対する事前の事実関係の確認取材を行っていませんでした。
引用元:www.tv-asahi.co.jp(引用元へはこちらから)

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【NHK】マイナカードに関して印象操作まがいの見出しをつける…悪質すぎるだろ…

マイナンバーカードが廃止された理由を調べるため、総務省が全国12の市と町を抽出して調査したところ、先月の1か月間に本人の希望などを理由に廃止されたおよそ250件のうち、4割近くが自主返納だったことが明らかになりました。

これは(2023年7月)18日開かれた立憲民主党のマイナンバーカードをめぐる合同会議で、総務省の担当者が明らかにしました。

マイナンバーカードの本人の希望による廃止は、先月1か月間で全国でおよそ2万件あったことが分かっていますが、カードに新しい住所を追記する余白がなくなり、再発行のため返納する例なども含まれていました。
引用元:www3.nhk.or.jp(引用元へはこちらから)

露骨なタイトル詐欺だとコミュニティノートでフルボッコにされるwww

ネットでは「NHKにもコミュニティノートが付くなんて」「悪質すぎる」と大炎上

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きちんと取材もせず、視聴者に誤解を招くような報道ばかりするメディアはもはや報道機関として成り立っていないのではないか。
今や見出し詐欺や誤報を発信したところで国民を都合よく騙すことなどできないのだが、これではテレビ・新聞離れが加速するのも当然だろう。

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