昨今のコロナ禍を乗り越えるのに有用なテレワーク
接触感染の機会、リスクを減らすためのひとつの手段としてのテレワーク。そんなテレワークの導入に有効な業界や仕事などのご紹介。
テレワークとは
テレワーク（英: telework）あるいはテレコミューティング（英: telecommuting）とは、勤労形態の一種で、情報通信技術（ICT、英: Information and Communication Technology）を活用し時間や場所の制約を受けずに、柔軟に働く形態をいう。「tele = 離れた所」と「work = 働く」をあわせた造語。在宅勤務（WFH）、モバイルワーク、リモートワーク、フレキシブルワークプレイスとも呼ばれる。また、テレワークで働く人をテレワーカーと呼ぶ。
「在宅勤務」と「テレワーク」は密接な関係にある概念であるが、両者には違いがある。中央に配置された作業スペースの外で行われるあらゆる種類のテクノロジーを利用した仕事（自宅で行われる仕事、外線通話などを含む）は、テレワークとみなされる。
出展：Youtube
働き方改革の切り札、テレワークとは？！
ICTを利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方「テレワーク」について、シンプルにわかりやすく解説した動画です。ぜひご覧ください！
テレワークが推奨
仕事の全部がテレワーク、遠隔作業に置き換えられるかと言うと、そうでもありませんが、少なくとも完全に自宅からのリモートで仕事ができれば、出退勤時の人との接触、オフィスでの人との接触による感染リスクだけは確実になくせますから、できる仕事では十分広まってほしいものです。
メリットとしては言うまでもなく、感染リスクの低減。そしてこの時期に限ったことでなく、テレワーク、リモートワークのメリットとしては、仕事を始めるのに通勤などがいらないために、毎日の通勤時間という無駄な時間を無くせます。
これは家が遠い人など毎日往復で数時間も無駄にしているわけで、この世でもっとも無駄な時間と言ってよいものが無くせるわけで、一番のメリットと言ってよいかと。
さらに、格好の自由や、仕事環境を自分の好きなように作れることで、精神面の安息や、仕事のしやすさが得られることもあります。
リモートワークが進んで社員の出社がなくなれば、そもそもオフィスなんてものも不要なわけで、会社の払う固定費も大幅に削減できます。
デメリットとしては、自己管理の下手な人は業務を効率よく進められないことや、監視がないとダラダラ仕事してサボってしまいがち、という点もあります。
本来会社側から、仕事の量や進行をキチンと管理して振れるような上司、管理者がいればよいのですが、日本の古い体質の多くの会社は無能な人間に支配されていますので、新たな働き方に対応ができないことがほとんどで、結果まだまだ普及率が低いかと。
きちんと、作業した時間でなく、仕事の内容で評価できるまともな上司がいたら、仕事なんてのは、きちんと仕事の成果で評価されるべきで、リモート＆コアタイム無しのフレックスが理想でしょうに。
日本の悪いところは常に最低能力の人に合わせて職場のルールや仕事内容が決められているところで、仕事の能力なんて、人により数倍以上の開きがあるのが普通なんで、リモートも、がんばって早く仕事を終えたらその分休めるなら効率よく仕事をするでしょうし、ダラダラやりたい人は、楽な仕事ぶりで、その代わり長時間仕事すればいいわけです。
ですので、仕事としては、コロナ対策だけでなく、まさしく働き方改革の秘策にもなるかと。
導入しやすい業界
まずはなんと言っても、IT業界です。
そもそも客先の環境を遠隔で操作することもあれば、複数拠点で作業することも多い業界、そして、通信に使うのもほとんどIT機器、仕事もパソコンでできるものがほとんど、というわけでかなりリモートワークに向いています。
元々打ち合わせなんてテレビ会議でもよいもので、打ち合わせに必要な資料なども最近では優秀なデータ共有のツールも普及していますので、慣れてしまえば何の支障もないかと。
コールセンター系業務の多くの切り離せるかと。
初期の環境、電話回線の準備などは大変かもしれませんが、環境さえ整えば、電話で話すのはどこでもよく、事例や対応に関してはすべてパソコンで情報共有していけばよいわけで、声さえ出せるならどこでもできるかと（さすがにネカフェなどでは難しいですが）。
管理職、企画・立案系の部署。
業種ではないですが、本来きちんと部下の仕事を把握でき、統率ができるならば、管理職などリモートで支持と報告の判断、指示だけでもよいもの。
惜しむらくはこの国は管理職など給与の都合で配置しているだけで、管理能力などない無能しか上にはいないので現実にリモートワークは適用しづらいですが。
また、一人で企画・立案を行うような部門、部署や職種ならば十分リモートでよいかと。仮に複数人で行うような作業でもweb会議で進めればよいわけで。
デザイン系・アート系職。
直接キャンバスに絵を描く場合などは、会社などに環境が整っていて、出社しないと（アトリエに行かないと）作業できない、というケースもあると思いますが、デジタル系の作業ができる場合はリモートでもよいかと。
デスクワーク全般。
極端に言ってしまえば、現在仕事が一日デスクで行えている仕事はすべてリモートワークにできる、とも言えます。
書類なんてものは廃止して、すべてオンラインで資料も手続きも、申請も領収書なども行えば、もはや会社などにみんなが集まる必要はありません。
日本のしょうもないハンコ文化や、くだらない紙至上主義をすべてこの際無くせればこれからの働き方改革ができるかと。
どうしても難しい業界・職種
運送・流通系。
物質をデータ転送できるような世界にならない限り、現場から人を無くせない業種はリモートは不可能ですね。
大手のAmazonなどは倉庫でかなりAIの導入で注文に対応して品を用意するのをオートメーション化したりしていますが、それでもまだまだ多くは人力が必要ですね。
実際の配達なども機械制御はまだ難しいですし。
製造系全般
ある程度自動化している工場などもありますが、現在現場に社員を配置しているような会社は、実際に現場に人がいる必要があるからその形にしているわけで、まだ急に人が不要にはできませんね。
もっと技術が進歩して、工場での製造がすべてAI制御できるようになって、その監視や管理も遠隔でできるようになったらはじめて製造系にもリモートワークが導入できるかもしれません。
対面営業系
訪問の営業などは、まだ営業ロボットが誕生していない以上リモートでは代用ができませんね。
ただ、このご時世になって、各会社や家庭も、知らない人の訪問は嫌がる傾向がありますので、ある意味リモートが不可なのでなく、現在は、訪問、対面の営業は、それ自体が避けられる業種ではないでしょうか。
やるのならばせめて電話くらいで、これは今後訪問での営業は無くなっていく流れになれば交通時間の無駄なども避けられるかと。
まだ完全代用できるようなオンラインでの営業はありませんが、仕事のマッチングの仕組みなどの進化の方を進めた方がよいかと。
