2024年03月22日更新

メディア 化石賞 火力発電

ネタ枠「化石賞」の受賞を大喜びする反日メディア…お前ら、日本が世界に誇る石炭火力発電を知ってるか？

いち市民団体が地球温暖化対策に対する姿勢が積極的でない国に対して”勝手に”評価しておくる「化石賞」に日本が選ばれました。反日マスコミは大喜びでこのネタに飛びつき、日本の世界最高技術である石炭火力発電を標的に批判を始めたようです。

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■環境NGOのグループ「気候行動ネットワーク」が日本を”化石賞”に選んだ

気候変動枠組条約締約国会議（Conference of the Parties、COP）などの会期中、地球温暖化対策に対する姿勢が積極的でない国に対して「化石賞」、めざましいリーダーシップをとった国には「宝石賞」を贈っている。化石賞は順位を付けて発表している。化石賞の1位を複数国とすることもある（COP18ではアメリカ、カナダ、ロシア、ニュージーランド、日本を1位とした）。

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出典：matomame.jp

Today's #COP26 🏆#FossiloftheDay🦖 Award🏆 goes to...

🇳🇴 Norway (1st) 🇯🇵 Japan (2nd) and 🇦🇺 Australia (3rd) for all promoting fossil fuels - from Norwegian gas to coal in Asia, and CCS 👎

#RayoftheDay🌞 also goes to 🏴󠁧󠁢󠁳󠁣󠁴󠁿 Scotland and 🇮🇳 India 👏

Read: climatenetwork.org/resource/fossi…
— Climate Action Network International (CAN) (@CANIntl) Nov 3, 2021

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出典：matomame.jp

まあ、ようするに権威なども特にない、いち市民団体によるただのネタ枠賞である。

この賞はCOP（気候変動枠組条約締約国会議）などが開かれるタイミングで選定されている模様

1992年、大気中の温室効果ガスの濃度を安定化させることを究極の目標とする「国連気候変動枠組条約」が採択され、世界は地球温暖化対策に世界全体で取り組んでいくことに合意しました。同条約に基づき、国連気候変動枠組条約締約国会議（COP）が1995年から毎年開催されています。日本からは全てのCOPに環境大臣が出席しています。
引用元：www.env.go.jp（引用元へはこちらから）

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出典：matomame.jp

11月2日に開かれたCOP26には岸田総理も出席。

▼そして日本の”化石賞”受賞（笑）を喜々として報道する反日メディア！

出展：Youtube

『化石賞』を取り上げ政府への批判に懸命なマスコミ。。。日本の石炭火力発電の技術力の高さに全く触れず。。。

Global Net Journal https://globalnetjournal.com/ 使用記事 https://globalnetjournal.com/?p=17592 公式Twitter https://twitter.com/gnj_media 引用記事 ...

”化石賞”に選んだ理由は「日本はこれからも火力発電を止める気がなさそうだから」

イギリスで開かれている気候変動対策の国連の会議「COP26」に合わせて、国際的な環境NGOは、温暖化対策に消極的だと判断した国を選ぶ「化石賞」に日本を選んだと発表しました。
「化石賞」は、国際的な環境NGOのグループ「気候行動ネットワーク」が、温暖化対策に消極的だと判断した国をCOPの会期中に毎日選んでいて、2日の「化石賞」に日本とノルウェー、それにオーストラリアを選んだと発表しました。

日本を選んだ理由についてはCOPの首脳会合での岸田総理大臣の演説にふれ「火力発電所の推進について述べた」などとしています。
そして「脱炭素の発電としてアンモニアや水素を使うという夢を信じ込んでいる」としたうえで、「未熟でコストのかかるそうした技術が、化石燃料の採掘と関連していることを理解しなければならない」などと批判しました。
引用元：www3.nhk.or.jp（引用元へはこちらから）

「2回化石賞を受賞した日本の深刻さ」ネタ枠にマジになるメディアって…

化石賞とは、気候変動対策で最も後ろ向きな行動や、発言をした国に贈られる不名誉な賞。
日本が、この不名誉である化石賞を過去に何度も受賞している事実を、ご存知でしたか？

NGOが環境後進国に与えるバッドジョーク賞とも呼ばれる化石賞ですが、いったいどんな背景や意味合いがあって授与されているのでしょうか。

今回の記事では、化石賞の内容と日本が受賞してしまった背景、受賞しないためにできることをご説明します。
引用元：myethicalchoice.com（引用元へはこちらから）

2019年のCOP25に続き、またも化石賞を受賞した日本。前回は自民党の小泉進次郎氏（当時・環境担当大臣）が会議に出席して演説したが、「国際社会が求める脱石炭や温室効果ガス排出削減目標の引き上げ意思を示さなかった」として、同じ会期中に2回も不名誉な受賞となっていた。
引用元：www.huffingtonpost.jp（引用元へはこちらから）

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出典：matomame.jp

▼こんなくだらないことをわざわざ報道するのは日本だけ…ネットでは「こんなものを真面目に報道する価値があるのか」と冷ややかな声が多い

@kazuo_ishikawa 中国やロシア、インドには化石賞を与えない環境団体って何なんですか？それに嬉しそうに報じる日本のマスコミもおかしいです
— kazu_0809 (@kazu_5228) Nov 3, 2021

中国では無くて、日本ってのがミソ
何でも、この賞の主催者側によると
中国は脱炭素に熱心で
日本はまだまだらしい😄
結局、こういうウソを平気でつける
団体が作っている賞、お里が知れる
ソレを、日本のマスコミが煽り
バカが真に受ける
今迄と同じ様な光景を又見せられる
news.yahoo.co.jp/articles/081e2…
— tamama4 (@tamama43) Nov 4, 2021

日本が2年連続で「化石賞」を受賞？石炭利用のイメージだけで科学的データを完全に無視している。こんな馬鹿げた賞をマスコミは真面目に報道する価値があるのか？ twitter.com/tuntun_musume/…
— てつや (@tezheya) Nov 4, 2021

そもそも、日本の温室効果ガス排出量は中国や欧米諸国よりはるかに少ないんですが…

はぁ？
日本が化石賞？

無能で低能な白人どもが、感情的にほざいてるだけ

自分たちこそ（欧米白人国家）こそ、世界に温室効果ガスをばらまいている罪の意識をごまかすための馬鹿どものパフォーマンスにすぎない

その証拠に
日本の温室ガス排出量は、中国はもとより欧米国家よりもはるかに低いのよ https://t.co/jCKoEbwfnl
— ツン姉 (@tuntun_musume) Nov 3, 2021

@stop_abe_seiji 日本はネトウヨエネルギー源である石炭に依存していると話題なので調べてみたら化石燃料への依存度は高いものの近年全体のエネルギー消費は減少傾向、効率はグリーンなイメージのドイツも凌ぐことが分かり困惑しています。
どうやってアベのせいにすればよいですか？🐶

enecho.meti.go.jp/about/whitepap…
— パヨくん@平和より９条！ (@payo_kun) Nov 9, 2021

■マスコミはスルーか？石炭火力発電をはじめとする日本の科学技術力の高さ！

日本の石炭火力発電所はクリーン | もっと知ってほしい石炭火力発電 | J-POWER（電源開発株式会社）

日本の環境技術は世界トップクラス、大気汚染物質の90％以上を除去しています。

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出典：myethicalchoice.com

日本の石炭火力発電はC02を大幅に削減し、発電効率を世界最高水準まで高める世界屈指のクリーンな技術！！

日本の石炭火力はSOxやNOxの排出量はきわめて少なく、欧米と比べてもクリーンなレベルを誇っています。J-POWERの磯子火力発電所（横浜市）は横浜市と日本で最初の公害防止協定を締結し環境対策を徹底しています。2002年に生まれかわった時に排煙脱硝装置の導入だけでなく日本で初めての水を使わない排煙脱硫装置を導入し、SOx、NOxの排出量は主要先進国と比較して、一桁低い極めて小さい値となっています。
引用元：www.jpower.co.jp（引用元へはこちらから）

温室効果ガスのCO2を削減するためには、省エネルギーの他に、効率的に電気をつくり、化石燃料の使用量を減らすことが必要です。燃焼によって発生するCO2は同じ電気をつくる場合、石炭は天然ガスと比べると2倍近くになりますが、日本の石炭火力は蒸気タービンの圧力や温度を超々臨界圧（USC※1）という極限まで上昇させる方法で、欧米やアジア諸国に比べ高い発電効率を実現しています。
引用元：www.jpower.co.jp（引用元へはこちらから）

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出典：www.jpower.co.jp

仮に日本のベストプラクティス（最高水準性能）を排出の多い米国、中国、インドに適用した場合には、日本のCO2総排出量より多い約12億t-CO2の削減効果があると試算されています。
J-POWERの石炭火力発電設備は、最先端技術の開発に自ら取り組み、積極的に採用してきたことにより、世界最高水準の熱効率を達成しています。

マスコミには目をかっぽじってここを100万回読んでほしい。

▼日本の環境技術は世界トップクラスであり、大気汚染物質の90％以上を除去している

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出典：matomame.jp

もはや「火力発電と言えば煙モクモク……」みたいなイメージは時代遅れ！

石炭が燃焼するとSOx（硫黄酸化物）やNOx（窒素酸化物）、ばいじん（すすや燃えカス）が発生します。日本は高度成長時代には大気汚染が深刻な問題でしたが、過去40年以上にわたり環境対策技術や効率的な燃焼方法を開発するなど環境負荷を低減する努力を行ってきた結果、世界の石炭火力を牽引する存在となりました。
今日、石炭火力の煙はきちんとした浄化処理を行ったうえで大気中に放出されています。つまり“黒い煙”どころか、ほとんど何が出ているか見えない状態なのです。
引用元：www.jpower.co.jp（引用元へはこちらから）

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出典：www.jpower.co.jp

日本の石炭火力はSOxやNOxの排出量はきわめて少なく、欧米と比べてもクリーンなレベルを誇っています。
J-POWERの磯子火力発電所（横浜市）は横浜市と日本で最初の公害防止協定を締結し環境対策を徹底しています。
2002年に生まれかわった時に排煙脱硝装置の導入だけでなく日本で初めての水を使わない排煙脱硫装置を導入し、SOx、NOxの排出量は主要先進国と比較して、一桁低い極めて小さい値となっています。

▼ネットでも「日本の火力発電は世界に誇る環境にクリーンな技術なのに、なぜ批判されるのか」と困惑する声が多い

@RibbonChieko 何にも考えないで、誰かのツィートか何か見て、現実の日本の石炭火力発電がどれだけ年々クリーンになっているかも、調べずに主張しているのが滑稽で仕方ないです、止めたら現在の生活なぞ殆ど維持出来ない事もわかってない、スマホも暖かい家も無くなる事を何故分からないのか?
— Kouichi abiko (@AbikoKouichi) Nov 7, 2021

日本程の環境についてエコな国は無い、プラスチックのストローやレジ袋が散乱している事もない、石炭火力発電も世界一クリーンなプラント開発技術がある、そもそも温暖化で世紀末が来るとか宗教団体めいた話で煽動しているのではないか、日本のGDPで温暖化ガス排出は3％程度しかない、騙されるな twitter.com/tweetsoku1/sta…
— 亞里亞BlackNight (@goto510sinpei) Nov 9, 2021

ここでも、

日本さけ無ければ、

「クリーンエネルギーを主導する欧州」と、
「劣悪な石炭火力発電を続ける途上国」

という、明快で、誰かたちにとって都合の良い構図が成立する。

でも、日本の高効率クリーンな石炭火力発電技術があると、思う通りの構図にならない。

だから日本が目の敵に？
— えーたろう💉💉 (@yasegamanA) Nov 8, 2021

■COP26でも存在感を示した岸田総理は、環境問題について世界を牽引する日本の取り組みを強調！

令和3年11月2日ＣＯＰ２６世界リーダーズ・サミット岸田総理スピーチ | 令和3年 | 総理の演説・記者会見など | ニュース | 首相官邸ホームページ

総理の演説や記者会見などを、ノーカットの動画やテキストでご覧になれます。

岸田総理大臣は気候変動対策の国連の会議COP26の首脳会合で演説し、2030年度の温室効果ガスの排出量を46％削減するなどとした日本の目標を説明しました。そのうえで、5年間で最大100億ドルの途上国への追加支援などを表明し「経済成長のエンジンであるアジア全体のゼロエミッション化を推進していく」と強調しました。

イギリスで開かれているCOP26の首脳会合で、岸田総理大臣は「気候変動という人類共通の課題に日本は総力を挙げて取り組んでいく決意だ」と述べたうえで、温室効果ガス削減の目標達成に向けて今後10年の取り組みが重要だと指摘し、高い野心を持って全力を尽くすよう各国に呼びかけました。
引用元：www3.nhk.or.jp（引用元へはこちらから）

さらに岸田総理は発展途上国を支援し、火力発電を含めたゼロエミッションの可能性を主張

首相は「アジア全体のゼロエミッション（温室効果ガス排出ゼロ）化を力強く推進する」と述べ、途上国などの気候変動対策支援に今後5年間で最大100億ドル（約1兆1000億円）を追加拠出すると表明した。欧米からの削減圧力が強まる石炭などの火力発電については新技術の積極活用を図ると強調し、理解を求めた。
引用元：mainichi.jp（引用元へはこちらから）

一部マスコミはやたらと日本の環境技術を否定したいようだが、それでも日本が世界のトップを誇る技術であることはゆるぎない事実である。

「火力発電」という言葉のイメージとマスコミの扇動に惑わされることなく、正しい情報を取り入れることが求められている。