新聞各社で横行している悪質な”押し紙”がついに有罪認定されました。販売部数を水増し、自分たちはガッポリ広告料で甘い汁を吸い、しわ寄せは新聞販売店に押し付けるそんな行為を許していいはずがありません。新聞社、震えて待て!
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昨年(2014)の8月5日、朝日新聞は「従軍慰安婦捏造記事」を取り消しましたが、その1ヶ月後の9月に識者から「朝日新聞の購読者数が激減している」との情報が寄せられました。そのときの実売数は280万部でした。現在の発行部数は190万部です。わずか1年弱で90万部も減っています。これは決算数字にも表れています
引用元:blog.goo.ne.jp(引用元へはこちらから)
朝日新聞と朝日系雑誌の低能記事に呆れるばかり。もう字を印刷しないでトイレットペーパーやハンドタオルにしてくれた方が、どれだけ国民のためになるんだろう、と真剣に考える。これ冗談でなく真面目な話です。アサヒペーパーの販売をお願いしたい。
— 西村幸祐 (@kohyu1952) May 17, 2020
news.yahoo.co.jp/articles/413e0…
@RinoCoffeeTime @seijichishin バカな若者が新聞を読まない。No, No. No
— okapizero😭志村けんさんありがとう🙏🙇♂️ (@okapizero) Nov 27, 2019
若者がバカな新聞を読まない。Yes!
毎日新聞社の経営は、病気にたとえると末期だ。最新の「押し紙」データによると、搬入される新聞の実に7割が「押し紙」、という販売店もある。このような異常実態を招いた温床はなにか。「毎日懇話会」(毎日新聞の販売組織で役職経験がある販売店主の集ま...
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メディア黒書で既報したように、現在、毎日新聞社は千葉県内のある販売店から「押し紙」裁判を起こされ係争中だ。東京地裁で裁判記録を閲覧したところ、搬入される新聞の約7割が残紙になっていたことを裏付ける証拠も提出されていた。当然、「押し紙」で販売店が被った損害は、全額賠償されなければならない。
引用元:www.kokusyo.jp(引用元へはこちらから)
既存のメディアが取り上げないテーマを重視したサイト。具体的には新聞社の押し紙問題や折込広告の水増し問題をはじめ、携帯電話基地局の電磁波による健康被害の実態などを記事にしている。また、新自由主義、司法制度につていの論考も多い。
新聞販売問題について詳しい、ジャーナリストの黒薮哲哉氏によれば、
「私のところに最近来た相談では、関東の産経の店主で、水増しが約26%、毎日に至っては約74%が配達されていなかったという、信じがたい店がありました」
引用元:jpsoku.blog.jp(引用元へはこちらから)
日本ABC協会が発表した11月現在の日刊紙の総販売部数も3495万4171部と前年同月比167万部のマイナスと減少幅が拡大。特に毎日新聞の減少率が突出して高かった。新聞離れは一段と加速しており、このペースで推移すれば、発行部数は今後5年間で1千万部以上減り、10年間で半分以下に落ち込むことになる。
引用元:facta.co.jp(引用元へはこちらから)
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英紙ガーディアンの記事は、中国のプロパガンダ政策を論じたもので、世界各国の新聞がその影響を受けていると指摘するものでした。ツイッターでも書きましたが、記事本文に毎日新聞への言及は一切ありません。ただ、広報紙「チャイナ・ウォッチ」を発行している世界の新聞社の図表の中に「毎日新聞 660万部」という記載があります。なぜ「660万部」なのかまったく根拠不明の数字なのですが、毎日新聞が「チャイナ・ウォッチ」の印刷、配布に協力しているのは事実です。
引用元:www.facebook.com(引用元へはこちらから)
毎日新聞の大スポンサー、チャイナに忖度する。
— Ogu.papa (@Ogupapa4) May 6, 2019
一方で日本をディスる反日マスゴミ。
英ガーディアン紙が「中国国営メディアは、海外30以上の大手メディアと提携し、”CHINA WATCH”というプロパガンダまがいの記事を報じさせている。日本では毎日新聞社が担っている」と、疑惑は深まった。 twitter.com/maboroshikagak…
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そもそも、若者はもはや新聞自体読まない